30秒で分かる結論
- NISAは元本保証制度ではない
- NISAで買う株式・投資信託等は元本割れする可能性がある
- NISAは税制優遇制度であり、投資商品の価格下落を防ぐ制度ではない
- 一般に運用期間が長くなるほど短期的な価格変動の影響を平準化できる可能性がある
- 過去のデータでは保有期間が長くなることでマイナスとなったケースが減少した市場・期間がある
- ただし「○年間持てば絶対に元本割れしない」という保証はない
- S&P500や全世界株式の過去実績も将来を保証しない
- 積立投資でも元本割れする可能性はある
- 必要になる時期が近い資金を価格変動の大きい商品へ集中させることには注意が必要
そもそも元本割れとは？
元本割れとは、投資した元本（投入した資金）より現在の評価額が下回っている状態のことです。
図解
100万円投資
↓ 価格下落
現在評価額80万円
＝ 20万円の含み損
この段階では「評価額が元本を下回っている状態」であり、売却していなければ損失は確定していません。
80万円で売却
↓
20万円の損失が確定
このように「含み損（評価額上の下落）」と「確定損（売却して確定した損失）」は異なります。
含み損と確定損の違い
| 項目 | 含み損 | 確定損 |
|---|---|---|
| 状態 | 保有中の商品価格が購入額を下回っている | 元本を下回る価格で売却し損失が確定 |
| 損失確定 | いいえ（保有中） | はい（売却済み） |
| 回復の可能性 | 価格上昇で評価額が回復する可能性がある | すでに売却済みのため当該商品では回復しない |
注意：「含み損だから損失ではない」と断定するのは適切ではありません。資産価値自体は下落しており、売却時点で損失が確定します。含み損の状態でも、資産が目減りしている事実は変わりません。
NISAは元本保証？
いいえ。NISAは元本保証制度ではありません。
NISAは投資による利益や配当等を一定の条件で非課税とする税制優遇制度です。投資商品の価格下落を防ぐ制度ではありません。
NISA口座で購入できる商品には以下があります。
- 株式
- 投資信託
- ETF
- REIT等
これらはすべて価格変動リスクがあり、元本割れする可能性があります。
なぜNISAで元本割れする？
NISA口座で買った商品が元本割れする主な要因：
- 株価下落（景気後退・金融危機・金利変動等）
- 為替変動（外国資産の場合、円高で評価額下落）
- 企業業績悪化（個別株の場合）
- 地政学リスク
- 市場全体のバリュエーション調整
- 投資先の集中（分散不足）
- 高値で購入後の下落
これらは投資全般に伴うリスクであり、NISAだから特別にリスクが高くなるわけではありません。ただしNISAだからといってリスクがなくなるわけでもありません。
参考：NISAで損することはある？理由とリスクの全体像は→NISAで損することはある？理由と対策を解説
元本割れする確率は何％？
重要：「NISA全体の元本割れ確率は○％」という書き方はしません。NISAは制度であり、元本割れ確率は投資商品・投資対象・購入時期・投資方法・保有期間・為替・手数料などによって変わるためです。
本記事では「NISAの元本割れ確率」ではなく、「特定の資産を特定期間保有した場合、過去データ上どれくらいマイナス期間があったか」として分析します。
運用期間と元本割れリスク
運用期間が長くなるにつれて、過去データ上のリターン分布がどのように変化したかを見ていきます。
| 保有期間 | 過去データ上の傾向 |
|---|---|
| 1年 | プラス年・マイナス年が混在。購入時期の影響を大きく受ける |
| 3年 | 1年より短期的変動の影響は和らぐが、マイナス期間あり |
| 5年 | 依然としてマイナス期間あり。歴史的下落局面を含む期間では元本割れ事例あり |
| 10年 | ローリングリターンでマイナス期間は減少傾向。ゼロではない |
| 15年 | さらにマイナス期間は減少傾向。対象資産・期間により異なる |
| 20年 | 特定の資産・期間では過去データ上マイナス期間がなかった例あり。ただし将来保証ではない |
| 30年 | 長期保有で短期的変動の影響は平準化されやすい。ただし絶対的な安全期間ではない |
過去データ分析の重要ルール
バックテストを掲載する場合は、以下を必ず明記します。
- 対象指数
- 対象期間（開始年月・終了年月）
- 配当込み／配当なし
- 円換算／現地通貨
- 一括投資／積立投資
- 手数料・税金の扱い
- 為替の有無
- インフレ調整の有無
条件が異なるデータを混ぜて比較することはしません。
金融庁の長期・積立・分散データ
金融庁が公開している長期・積立・分散投資に関する資料では、過去の一定期間を用いたシミュレーションが紹介されています。
注意：金融庁が将来の利益を保証しているわけではありません。あくまで過去データによるシミュレーションとして参照します。過去の運用実績は将来の成果を保証しません。
金融庁の資料では、複数資産に分散して長期・積立で投資した場合の過去シミュレーション結果が紹介されています。これを「将来必ず同じ結果になる」と解釈するのは適切ではありません。
1年間なら元本割れする？
株式市場では1年間でも大きくプラスになる年・マイナスになる年があります。
S&P500（米国株指数）の過去データでは、1年保有した場合にマイナスだった年が一定割合存在します。短期間では購入時期による影響を受けやすいことが分かります。
データ参考：S&P500の年次リターン（米ドルベース・配当込み）で、過去数十年間でマイナス年が複数回発生。ただし円換算ベースでは為替の影響で異なる結果となります。
5年間なら？
5年間でも元本割れする可能性はあります。世界金融危機（2008年）等、歴史的な下落局面を含む期間では、5年保有でもマイナスとなったケースがあります。
「5年あれば安全」とは書きません。保有期間が短いほど、開始時点の市場価格水準の影響を大きく受けます。
10年間なら？
10年保有すると、過去データ上マイナス期間は減少傾向にあります。ローリングリターン（10年間の投資期間を1年ずつずらして計算）で見ると、S&P500（米ドルベース・配当込み）では10年保有でマイナスとなった期間は過去データ上少なくなります。
ただし、「10年持てば損しない」とは書きません。過去データ上少ないだけで、ゼロではなく、将来の市場環境によっては異なる結果になります。
20年間なら？
20年保有すると、さらにマイナス期間は減少します。S&P500（米ドルベース・配当込み）の過去データでは、20年ローリングリターンでマイナスとなった期間は非常に少なかったと報告されています。
重要：「20年間保有すると元本割れしなかった」という説明をする場合、必ずそのデータの対象資産・対象期間・計算条件を併記します。特定の過去データを将来の保証へ一般化するのは誤りです。
30年間なら？
30年間という長期でも、将来の市場環境・インフレ・為替・商品選択によって結果は変わるため、絶対的な安全期間ではありません。
一方、長期運用によって短期変動の影響を抑えられる可能性について、過去データを用いて説明できます。30年保有では、開始時点の価格水準の影響がより平準化されやすい傾向があります。
「20年なら元本割れしない」は本当？
結論：「条件付きの過去データを、すべてのNISA投資へ一般化するのは誤り」です。
図解
過去データ：特定の期間・特定の資産構成・毎月積立・特定のデータでマイナスにならなかった
↓
≠
↓
一般化：「今から20年投資すれば絶対に損しない」
この2つは別物です。過去データはあくまで過去の事実であり、将来と同じ条件が成り立つ保証はありません。投資対象・通貨・積立方法・手数料等が変われば結果も変わります。
S&P500は何年持てば損しない？
S&P500（米国の代表的な株価指数）について、保有期間別の過去データを見てみます。
S&P Dow Jones Indices等のデータを用いたローリングリターン分析では、保有期間が長くなるほどマイナス期間が減少する傾向が確認できます。
| 保有期間 | S&P500過去データの傾向（米ドル・配当込み） |
|---|---|
| 1年 | マイナス年が一定割合存在 |
| 5年 | マイナス期間あり（歴史的下落局面含む） |
| 10年 | マイナス期間は減少。ゼロではない |
| 20年 | 過去データ上マイナス期間は非常に少ない |
重要：「S&P500は20年なら絶対に損しない」は禁止です。上記は米ドルベース・配当込みの過去データであり、円換算ベースでは為替の影響で異なる結果となります。日本のNISA利用者はこの違いに注意が必要です。
S&P500の詳細については→S&P500とは？投資信託・ETFを分かりやすく解説
オルカンは元本割れする？
はい、元本割れする可能性があります。
全世界株式（オルカン）へ分散していても、世界的な株価下落では価格が下落します。全世界分散はリスクを分散しますが、損失をゼロにするわけではありません。
注意：オルカンそのものの設定来データ（投資信託が設定されて以降のデータ）と、長期の世界株指数データを混同しないでください。長期分析をする場合は、連動対象指数等の過去データを使用していることを明記します。
オルカンの詳細については→オルカン（全世界株式）とは？特徴を分かりやすく解説
オルカンとS&P500はどちらが元本割れしにくい？
単純に勝敗をつけることはできません。以下を比較します。
| 項目 | オルカン（全世界株式） | S&P500（米国株） |
|---|---|---|
| 投資地域 | 全世界（先進国＋新興国） | 米国のみ |
| 分散 | 広い地域分散 | 米国集中 |
| 米国比率 | 約60〜70％程度 | 100％ |
| 為替 | 複数通貨 | 米ドル中心 |
| 過去の値動き | 分散により値動きは比較的穏やか | 米国市場の上昇・下落を直接受ける |
| 最大下落 | 過去データで大きく下落した時期あり | 過去データで大きく下落した時期あり |
将来どちらが元本割れしにくいかは断定できません。投資対象・期間・為替動向によって結果は変わります。
比較の詳細は→オルカンとS&P500はどちらがいい？比較を解説
一括投資と積立投資では違う？
投資方法によって元本割れリスクの性質が異なります。
| 項目 | 一括投資 | 積立投資 |
|---|---|---|
| 購入タイミング | 1回の価格で購入 | 購入時期を分散 |
| 市場変動の影響 | 投資直後の変動を大きく受ける | 時間分散で購入価格を平準化 |
| 上昇相場での傾向 | 早く投資した分有利になりやすい | 上昇中は平均購入価格が高くなる |
| 下落相場での傾向 | 投資直後の下落で含み損が出やすい | 下落時に安く買える機会も |
注意：「積立なら元本割れしない」とは書きません。上昇相場では、早く投資した一括投資の方が有利になる場合もあります。積立投資は購入時期を分散する方法であり、損失をなくす方法ではありません。
比較の詳細は→一括投資と積立投資はどちらがいい？
積立投資でも元本割れするケース
積立投資でも元本割れする可能性があります。
図解
長期間積み立て → 資産額が大きくなる
↓
利用直前に大暴落
↓
評価額が元本を下回る
積立期間が長くても、出口時点の市場価格は重要です。長期間積み立てて資産額が大きくなっているほど、直前の下落額（金額ベース）も大きくなります。
暴落すると何％下がる可能性がある？
過去の主要な市場下落例を確認します。以下は参考となる過去の下落局面です。
| 局面 | 概要 |
|---|---|
| ITバブル崩壊（2000〜） | 米国テクノロジー株中心に大きく下落 |
| 世界金融危機（2008） | グローバル株価全面安。S&P500で50%超下落 |
| コロナショック（2020） | 短期間で急激な下落、その後比較的早い回復 |
注意：過去には大きな下落があったというリスク理解のために使用します。恐怖を煽るのが目的ではありません。過去の下落幅は将来の下落幅を保証しません。
50％下落したら元に戻るには？
初心者向けに重要な計算です。
図解
100万円 → 50%下落 → 50万円
50万円から100万円へ戻るには？
+100％の上昇が必要
下落率と回復率は同じではありません。50%下落しても、50%上昇では元に戻りません。
30％下落の場合
100万円が30%下落すると70万円になります。元の100万円へ戻るには約42.9％の上昇が必要です。
| 下落率 | 下落後（100万円→） | 回復に必要な上昇率 |
|---|---|---|
| -10％ | 90万円 | +11.1％ |
| -20％ | 80万円 | +25.0％ |
| -30％ | 70万円 | +42.9％ |
| -40％ | 60万円 | +66.7％ |
| -50％ | 50万円 | +100.0％ |
暴落後は必ず回復する？
いいえ。市場全体の指数が過去に回復した例があっても、将来必ず同じように回復する保証はありません。
また個別株は、以前の株価へ戻らない場合や上場廃止等もあります。
暴落時の行動については→NISAで暴落したらどうする？対応を解説
個別株は長期保有すれば安全？
いいえ。市場全体へ分散する投資と、1社・数社への個別株投資はリスク構造が異なります。
- 企業倒産
- 業績悪化
- 競争力低下
- 上場廃止
個別株投資の詳細は→NISAで個別株はあり？リスクを解説
高配当株なら元本割れしにくい？
いいえ。「高配当＝安全」ではありません。
配当利回りが高くても株価は下落する可能性があります。配当も減配・無配となる可能性があります。
高配当株の詳細は→NISAで高配当株はあり？メリット・デメリット
債券を入れれば元本割れしない？
いいえ。債券・債券ETFにも以下のリスクがあります。
- 金利リスク（金利上昇で債券価格下落）
- 信用リスク（発行体のデフォルト）
- 為替リスク（外国債券の場合）
- 価格変動
ただし株式と異なる値動きをする資産を組み合わせることで、ポートフォリオ全体の値動きを調整する考え方があります。
債券の詳細は→NISAで債券はあり？メリット・デメリット
分散すれば元本割れしない？
いいえ。分散投資はリスクを抑えるための方法の一つですが、損失そのものをなくすものではありません。
- 地域分散：複数の国・地域に投資
- 資産分散：株式・債券・金等、異なる値動きの資産を組み合わせる
- 時間分散：積立投資で購入時期を分散
分散は「すべての資産が同時に大きく下落するリスク」を和らげる効果が期待できますが、損失ゼロを保証するものではありません。
元本割れしにくくするために考えたいこと
断定的な推奨ではなく、一般的なリスク管理として以下を説明します。
- 長期運用：短期的な価格変動の影響を平準化しやすい
- 分散：地域・資産・時間の分散
- 積立：購入時期を分散
- 低コスト商品の確認：手数料がリターンを圧迫しないよう確認
- 生活防衛資金を分ける：急な出費で投資商品を売却しなくてよいよう準備
- 必要時期が近い資金のリスクを確認：直前の下落リスクを意識
- 無理な金額を投資しない：生活資金を切り詰めて投資しない
- 資産配分を確認：自分のリスク許容度に合った配分か
- 定期的に運用目的を確認：投資目的が変わっていないか振り返り
生活防衛資金
NISAへ全財産を入れてしまうと、相場下落中に急な出費が発生した場合、損失状態で売却する必要が出る可能性があります。
生活費や緊急資金を別に確保する考え方があります。具体的な「○か月分が絶対」とは断定しませんが、投資前に生活防衛資金を分けておくことで、下落時の心理的負担や損失確定のリスクを減らすことができます。
使う時期から逆算する
投資期間だけでなく「いつ使うお金なのか」が重要です。
| 資金の目的 | 使う時期 | 許容できる価格変動 |
|---|---|---|
| 老後資金 | 30年後 | 比較的大きい（長期で平準化しやすい） |
| 教育資金 | 5年後 | 中程度（直前の下落リスクに注意） |
| 住宅購入資金 | 2年後 | 小さい（短期の価格変動は避けたい） |
使う時期が近い資金ほど、価格変動の大きい商品へ集中させることには注意が必要です。
出口直前の暴落対策
利用時期が近づいたら、以下を確認する考え方があります。
- 現金比率：必要資金分を現金化する
- 資産配分：株式比率を段階的に下げる
- 取り崩し計画：一括売却ではなく段階的に
- リバランス：目標配分へ調整
注意：「○歳になったら必ず株を売る」という一律のルールはありません。個人の状況に合わせて判断します。
出口戦略の詳細は→NISAの出口戦略とは？取り崩し方を解説
リバランスの詳細は→NISAでリバランスは必要？やり方を解説
元本割れしているときに売るべき？
一律回答はできません。以下を確認します。
- なぜその商品を買ったか
- 投資目的は変わったか
- 資金が必要か
- 商品そのものに問題があるか
- リスク許容度
- 運用期間
- 資産配分
注意：「含み損なら売るな」「損切りすべき」のどちらにも偏りません。個人の状況・投資目的に応じて判断します。
元本割れで売却した場合のNISA税制
NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座の利益との損益通算ができません。損失の繰越控除もできません。
2026年9月時点の国税庁等の公式情報で確認してください。NISAの非課税メリットと引き換えに、損失時の税制上の制限があります。
元本割れして売却したら枠は？
図解
100万円で購入 → 70万円で売却
売却代金：70万円
翌年以降に再利用可能となる非課税保有限度額：取得価額ベース100万円分
売却しても取得価額ベースで枠は復活します。ただし年間投資枠は同年中に復活しないことも留意が必要です。
枠の再利用の詳細は→NISAの枠再利用ルールを解説
元本割れと複利
下落時には運用元本自体が小さくなるため、複利が常にプラス方向へ働くわけではありません。下落後に回復するには、より大きな上昇率が必要です。
複利効果の詳細は→NISAの複利効果はどれくらい？
年代別の考え方
| 年代 | 考え方のポイント |
|---|---|
| 40代 | 比較的長い運用期間を確保できる場合がある。ただし年齢だけでリスク許容度は決まらない |
| 50代 | 退職までの期間と利用目的を確認。出口時期を意識し始める時期 |
| 60代 | 取り崩し時期・年金・生活資金等も重要。資産配分の見直しを検討 |
年齢だけでリスク許容度を決めないでください。→40代のNISA・50代のNISA・60代のNISA
NISA.tokyo独自：元本割れシミュレーター
以下のツールで「入力した下落率が発生した場合、資産がどう変化するか」を計算できます。
NISA元本割れシミュレーター
シミュレーション結果
積立元本合計
1,220万円
※運用成果は含まない
下落後の資産額
854万円
含み損額
-366万円
元の額まで回復するのに必要な上昇率：
+42.9％
下落率30％に対して、回復には+42.9％の上昇が必要
| 下落率 | 100万円→ | 下落後 | 回復に必要な上昇率 |
|---|---|---|---|
| -10％ | 100万円 | 90万円 | +11.1% |
| -20％ | 100万円 | 80万円 | +25% |
| -30％ | 100万円 | 70万円 | +42.9% |
| -40％ | 100万円 | 60万円 | +66.7% |
| -50％ | 100万円 | 50万円 | +100% |
⚠️ このツールについて
このツールは「入力された下落率が発生した場合、資産がどう変化するか」を計算するものです。将来の市場下落確率や元本割れ確率を予測するものではありません。実際の投資成果は市場環境により変動します。
※積立元本は毎月積立額×12ヶ月×年数の単純合計です。運用による増減は含みません。
重要：このツールは「元本割れ確率を予測するツール」ではありません。将来の市場確率を算出するものではありません。あくまで「仮に○％下落したらどうなるか」を計算するシミュレーターです。
過去データグラフ
保有期間別の過去データ上の年間換算リターン分布のイメージです。
| 保有期間 | 最大 | 中央値/平均 | 最小 |
|---|---|---|---|
| 1年 | 大きくプラス | プラス〜マイナス幅広い | 大きくマイナス |
| 5年 | プラス | プラス寄り | マイナスあり |
| 10年 | プラス | プラス寄り | マイナス少ない |
| 20年 | プラス | プラス | 過去データ上非常に少ない |
データソース・対象期間・計算条件：上記はS&P500等の主要株価指数の過去ローリングリターン分布の一般的傾向を示しています。具体的な数値は対象期間・通貨・配当込み/なし等の条件により異なります。条件を明記した一次データを参照してください。
初心者がやりがちな勘違い
| 考え方 | ○× |
|---|---|
| NISAは元本保証 | × |
| 積立なら元本割れしない | × |
| 20年間持てば必ず利益が出る | × |
| 長期運用では短期的な価格変動の影響を平準化できる可能性がある | ○ |
| 過去20年間マイナスがなかったデータなら今後もマイナスにならない | × |
| オルカンなら元本割れしない | × |
| S&P500なら20年で必ず利益 | × |
| 分散すれば損失がゼロになる | × |
| NISAの損失は特定口座の利益と損益通算できる | × |
| 必要になる時期も考えて投資することが重要 | ○ |
損切りは必要？
含み損になったら売るべき？売る・持つ・積立停止の判断基準と税金・枠の注意点→NISAで損切りは必要？判断基準と注意点を徹底解説
損益通算できる？
NISAの損失は特定口座の利益と相殺できる？税金・繰越控除・確定申告の仕組み→NISAで損益通算できる？損失が出たときの税金を徹底解説
利益確定する？
含み益が出ているとき売るか保有するか→NISAで利益が出たら売るべき？利益確定のタイミングを徹底解説
よくある質問
- NISAは元本割れする？
- はい。NISAは元本保証制度ではなく、買った商品の価格が下落すれば元本割れする可能性があります。
- NISAで元本割れする確率は？
- 「NISA全体の確率」はありません。投資商品・保有期間等により変わります。過去データでは保有期間が長いほどマイナス期間が減少する傾向がありましたが、将来を保証するものではありません。
- 何年持てば損しにくい？
- 過去データでは保有期間が長いほどマイナス期間は減少傾向です。ただし「何年持てば絶対損しない」という保証はありません。
- 5年でも元本割れする？
- はい、する可能性があります。歴史的な下落局面を含む期間では5年保有でもマイナスのケースがありました。
- 10年なら大丈夫？
- 過去データでは10年保有でマイナス期間は減少しますが、ゼロではありません。「10年なら大丈夫」とは断定できません。
- 20年なら元本割れしない？
- 特定の資産・期間の過去データでは20年保有でマイナス期間がなかった例はあります。ただし将来の保証ではなく、条件を併記する必要があります。
- 30年持てば安全？
- 長期保有で短期的変動の影響は平準化しやすいですが、絶対的な安全期間ではありません。将来の市場環境により結果は変わります。
- S&P500は何年持てば損しない？
- 過去データ（米ドル・配当込み）では保有期間が長いほどマイナス期間は減少傾向です。ただし円換算ベースでは為替の影響で異なります。「何年なら絶対」とは言えません。
- オルカンは元本割れする？
- はい、する可能性があります。全世界分散していても世界的株価下落では価格が下落します。
- 積立投資なら損しない？
- いいえ。積立投資でも元本割れする可能性があります。出口時点の市場価格が重要です。
- 暴落しても待てば必ず戻る？
- いいえ。市場全体の指数が過去に回復した例はあっても、将来必ず同じように回復する保証はありません。個別株は戻らない場合もあります。
- 50％下落したら何％上がれば戻る？
- +100％の上昇が必要です。下落率と回復率は同じではありません。
- 元本割れ中に売るべき？
- 一律回答はできません。投資目的・資金必要性・商品の問題・リスク許容度等を確認して判断します。
- 元本割れで売却したら税金は？
- NISA口座の損失は特定口座・一般口座の利益と損益通算できません。繰越控除もできません。国税庁等の公式情報で確認してください。
- 売却するとNISA枠はどうなる？
- 取得価額ベースで非課税保有限度額は翌年以降再利用可能です。ただし年間投資枠は同年中に復活しません。
- 高配当株なら安全？
- いいえ。「高配当＝安全」ではありません。株価は下落する可能性があり、配当も減配・無配となる可能性があります。
- 債券なら元本割れしない？
- いいえ。債券にも金利リスク・信用リスク・為替リスク・価格変動があります。
- 分散投資なら安全？
- 分散投資はリスクを抑える方法ですが、損失をゼロにするものではありません。
- 60代でも株式投資して大丈夫？
- 年齢だけで判断できません。取り崩し時期・年金・生活資金等を考慮し、資産配分を検討します。
まとめ
- NISAは元本保証制度ではなく、投資商品の価格下落で元本割れする可能性がある
- 過去データでは保有期間が長いほどマイナス期間が減少傾向だが、将来を保証しない
- 「20年なら元本割れしない」は条件付きの過去データであり、一般化は誤り
- 積立投資でも元本割れする可能性がある。出口時点の市場価格が重要
- 下落率と回復に必要な上昇率は同じではない
- 分散投資はリスクを抑える方法だが、損失をなくすものではない
- NISAの損失は損益通算・繰越控除の対象外
- 必要時期から逆算した資産配分・生活防衛資金の確保が重要